このコロナ禍、五輪が開催できるわけがないと考えるのが普通だ
東京オリンピックパラリンピックは、海外からの観客を招かない方針を正式に決定した。このコロナ感染拡大の中、検討の余地もない。
しかし本当に五輪をやるのか？できるのか？
新聞や通信社でつくる新聞通信調査会がコロナが全く収束していない中での東京オリンピック・パラリンピック開催について5ヵ国で調査したところ『中止すべき』『延期すべき』が70%を超えた。
中でもタイは95%がこの答えで占めた。
これが世界の世論かもしれない。
国内でも80%が『中止か延期』と考えている
調査の対象はアメリカ、フランス、中国、韓国、タイの5カ国で各国1000人。
その結果、『中止・延期』はタイのほか韓国94.7%、中国は82.1%、米国が74.4%、フランスが70.6％と、ひじょうに高いものだった。
わずか5カ国の調査結果だが、恐らく世界の趨勢だろう。
国内の様々な世論調査でも80%の人が『中止すべき』または『延期すべき』と答えている。
変異種の感染拡大で、五輪選手を決めるどころではない国も
東京五輪については40%を超える国地域でまだ代表選手も決まっていない。パンデミックの中、とてもじゃないが予選のための国内大会どできない国も多い。
実際、ブラジル、英国などは変異種の蔓延ぶりを見る限り、今の段階で選手など派遣できるような状態ではないのは容易に想像できる。
日本の状況をみてもコロナ感染者はここにきて増加傾向だ。変異種の感染拡大による第四波が直ぐそこにきているような気がする。
バッハ、菅、小池3氏以外に何が何でもの空気を感じない
どうも何が何でも強行する意思を示しているのはIOCバッハ会長、菅首相、小池都知事の3人しか思い浮かばない。今、果たしてできるのか。そして与野党とも、政治家が自分の本音を全く言わないのもどうかと思う。
バッハに至っては中国が選手や関係者に中国製ワクチンを提供してくれる云々など、とんでもないことも言い出した。
テレビは五輪について全くネガティブな放送をしないのは、中止により莫大なCM収入がパーになることを考えれば仕方がない。
もりもとなおき
