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自撮りしたわいせつ画像を、フリマで販売した女子高生らを送検

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自撮りしたわいせつ画像で150万円も

全くはしたなくも恥ずかし事件だ。
このほど、福岡県警は2017〜2018年にかけ、自分のわいせつな画像を自撮りし、見知らぬ男たちに売っていた愛知、埼玉、東京在住の15〜17才の女子中学、高校生3人と、それを買い所持していた会社員ら5人を児童買春・児童ポルノ禁止法違反などの疑いで書類送検した。

いくらフリマでも扱ってはいけない商品は多い

女子生徒のひとりは2年で約150万円も売り上げていたというから、驚きだ。
昔、新宿歌舞伎町などで自分の使用済み下着などをいわゆる"ブルセラショップ"に売る女子高生らが社会問題となったが、同レベルの犯罪といえよう。

SNSで注文受け、フリマアプリで販売

女子生徒らはまず自分の裸のわいせつな写真を買ってくれる客をSNSで募集。客にはスマホで画像を送信していた。

ひじょうに手が込んでいるのは、互いの銀行口座や氏名などの個人情報が分からないよう、フリマアプリを利用、代金のやり取りをしていた。

画像を購入する約束ができると男の名前を明記した架空の商品をフリマアプリに出品。男からの入金を確認後、画像を送っていた。
要するに料金を先払いさせていたわけだ。

客の男は20代〜50代。5人とも1人の女子高生からは何度も買っていた。相当、際どい画像だったんだろうか。

類似事件は多数ありそう

女生徒らは儲けたカネは化粧品や洋服を買うのに使っていた。
しかしそれぞれ住んでいる場所も違う女生徒たちが同じ手口とは、水面下でこうしたアルバイトが流行っているんだろうか。

各都道府県警のサイバーパトロールも同種犯罪に目を光らせる必要があるだろう。

一方、こうした営利目的ではないが、
昨年、全国の警察が摘発した児童ポルノ事件で被害に遭った18歳未満の子どもは前年より60人多い1276人だった。
3年連続で1千人を超え、自分の裸の写真をメールなどで送らせる「自画撮り」の被害者が約4割を占めたという。

もりもと なおき

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森本 尚樹 早稲田大学卒。元新聞記者。約20年間、県議会議員を務めました。現在は福祉関連の会社の参与と在京シンクタンクの研究顧問

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